ホームセミナー一覧英国・提携機関 EJEF日比谷・ソーシャルバレー書籍事業部スピーカーズコーナー・トウキョウ海外視察事業アンケート
 
セミナーキーワード検索

お探しのキーワードで検索してください。 (セミナー番号、セミナータイトルや内容、講師名などで検索できます)


会員ログイン


おはようございますゲストさん。
ログインはこちらから。
新規会員登録はこちらから。
カート内容はこちらです。

セミナーカテゴリー


 

    

時評社

 

日本エネルギー学会

 

日本ビルディング

 

 

 

情報通信

- JPI は「新しい時代を切り拓く水先案内人」として、「政と官と民との知の懸け橋」を目指します -
  情報通信関連の最新鋭のビジネストピックに関するセミナー情報はこちら

No.14076
18/03/16
更新

多様な「AI(人工知能)ビジネス」を成功させる為に 必ず押さえておくべき著作権法と対応実務を 2時間で理解させる特別セミナー

詳細ページへ
講師

骨董通り法律事務所  弁護士 出井 甫 氏

開催日 2018年5月14日(月)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,950円
No.14041
18/03/22
更新

国立保健医療科学院
実装加速する「オンライン診療」普及施策と 医療サービス提供者の留意点
~ 医師法との関係 ガイドライン整備 診療報酬改定との関連 ~

詳細ページへ
講師

国立保健医療科学院
医療・福祉サービス研究部 主任研究官 吉村 健佑 氏

開催日 2018年5月15日(火)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,610円
No.13989
18/02/05
更新

WeWork、Airbnbなどの不動産プラットフォーマーが 不動産業にもたらす変革
プラットフォームから読み解く“不動産テック”の押さえどころ
※WeWork 起業家向けのコワーキングスペースを提供するアメリカの企業。 ※Airbnb 宿泊施設・民宿を貸し出す人向けのウェブサイト。

詳細ページへ
講師

株式会社ニッセイ基礎研究所
金融研究部  研究員 佐久間 誠 氏

開催日 2018年5月28日(月)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,810円
No.14109
18/04/02
更新

監査法人系ファームが警告する、単なる広告塔では行き詰まるプレイヤーの肝所
スポーツビジネスを20年以降も発展させる賢い事業展開のあり方
~ スポーツ組織の経営人材 投資対効果の考え方 直近の取組み例 今後のトレンド ~

詳細ページへ
講師

デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社
スポーツビジネスグループ  シニアヴァイスプレジデント
(公認会計士) 里﨑 慎 氏

開催日 2018年5月30日(水)
14:00-16:00
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,620円
No.14067
18/03/26
更新

変わるNTTグループ
「収益拡大」から「利益創出」へ移行させる グローバル事業の新展開
~ グローバルICTマーケットの動向 イノベーションを支えるR&D ~

詳細ページへ
講師

日本電信電話株式会社  取締役
グローバルビジネス推進室長 奥野 恒久 氏

開催日 2018年5月31日(木)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,350円
No.14114
18/04/11
更新

経済産業省
「AI・データ契約ガイドライン検討会」における論点と 今後の課題(データ域外移転問題等)
~ 天然資源としてのデータと人工知能 データの法的保護 ガイドラインの背景となった事例 ~

詳細ページへ
講師

東京大学政策ビジョン研究センター 教授
経済産業省 AI・データ契約ガイドライン検討会 座長
渡部 俊也 氏

開催日 2018年6月1日(金)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,570円
No.14107
18/04/09
更新

2018米国CES・独ハノーバメッセにみる
米国・ドイツのIoT動向現地調査をふまえた日本企業の 肝所(かんどころ)と2030年に向けて今、取るべき戦略

詳細ページへ
講師

株式会社日本政策投資銀行  産業調査部
産業調査ソリューション室  課長 青木 崇 氏

開催日 2018年6月6日(水)
09:30-11:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,640円
No.14094
18/03/29
更新

何故「三省4ガイドライン」は分かりにくいのか?
医療情報システムの安全管理に関する 厚生労働省/経済産業省/総務省ガイドラインの勘所
~ 今日から<ガイドライン通>になるための、 サルでもわかる三省4ガイドラインの論点と今後の動向 ~

詳細ページへ
講師

PwCあらた有限責任監査法人
PwC システムプロセスアシュアランス部
マネージャー 江原 悠介 氏

開催日 2018年6月12日(火)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,770円
No.14122
New

囲い込み戦略と統一規格への動きをふまえた
海外QRコード決済浸透事例と 日本市場における普及の条件と商機
~ ユーザーアンケート調査にみる課題と展望 ~ ※同業者の方の聴講はご遠慮願います

詳細ページへ
講師

有限責任監査法人トーマツ アドバイザリー事業本部
ビジネスアナリティクス パートナー
(米国公認会計士) 服部 邦洋 氏

開催日 2018年6月19日(火)
14:00-16:00
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエア 参加費 32,490円
No.14125
New

「情報通信機器を用いた診療に関するガイドライン作成検討会」をふまえ
厚生労働省 「オンライン診療」の適切な実施に関する指針の要諦と留意点
~ これからの医療におけるオンライン診療の必要性 ICTの現状と診療の質 オンライン診療のセキュリティ ~

詳細ページへ
講師

厚生労働省 医政局
医事課(看護課・歯科保健課併任)  課長補佐 奥野 哲朗 氏

開催日 2018年6月22日(金)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,460円
No.14130
New

ANAのDNAはチャレンジ
過去の常識を覆す「デジタル・デザイン・ラボ」の イノベーション創出と具体的活動事例
~ 『ANA AVATAR VISION』始動等、デジタル・デザイン・ラボが描く未来のエアライン ~

詳細ページへ
講師

ANAホールディングス株式会社
デジタル・デザイン・ラボ  チーフ・ディレクター 津田 佳明 氏

開催日 2018年6月26日(火)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,960円
No.14127
18/04/10
更新

スポーツ業界における「デジタルライツ」の現状と デジタルライツを活用した儲かる事業の取組み方
~放送権・デジタル権利の現状の理解と国内における デジタル権利のあるべき姿および今後の可能性~

詳細ページへ
講師

Field-R法律事務所  弁護士 松本 泰介 氏

開催日 2018年6月27日(水)
09:30-11:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,990円
No.14135
18/04/17
更新

ネットコンテンツのトラブル事例からみる勘所と実務対策
~著作権コンプライアンスから炎上対策まで~

詳細ページへ
講師

TMI総合法律事務所  パートナー弁護士 稲垣 勝之 氏

開催日 2018年6月28日(木)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,910円
No.14121
18/04/06
更新

東京2020オリ・パラ大会でゴールドパートナーNTTドコモが 5Gで実現する目指す姿への取組みの進捗と 残された課題への挑戦

詳細ページへ
講師

株式会社NTTドコモ  経営企画部
東京2020推進室  室長 古野 徳之 氏

開催日 2018年7月6日(金)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,500円
No.14136
New

“豊かな未来への挑戦” 通信とライフデザインの融合を目指す KDDI研究所の次世代技術創出への 最新取組みと今後の展開について

詳細ページへ
講師

株式会社KDDI総合研究所  取締役執行役員副所長 中村 元 氏

開催日 2018年7月13日(金)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,900円
No.14138
New

「海上における高速通信の普及に向けて(最終報告)」 における議論を踏まえた、今後の施策について

詳細ページへ
講師

総務省  総合通信基盤局
電波部 基幹・衛星移動通信課  課長補佐 坂下 秀和 氏

開催日 2018年7月24日(火)
13:30-15:30
場所 東京都 / JPIカンファレンススクエアⅡ 参加費 32,880円

取引表記義務項目   プライバシー・リーガル サイトマップ

セミナーお問合せ03-3508-9070

 
 (C)Copyright 2006 Japan Planning Institute. All rights reserved.