タ イ ト ル

地域社会の持続可能な成長をもたらすスタジアム・アリーナの価値とその可視化

プロフィットセンターとしての国内外スタジアムの現状と成功への必要な5つの指標 
「地域環境」「複合性」「快適性」「先進性」「効率活用」


                  

開 催 日 時
2020年03月03日(火)  09:30 - 11:30
<開場は09:00でございます。お申込みは、当日08:30まで承ります。>
セミナーNo 14938
講義概要
近年、スポーツは「スポーツの成長産業化」と「スポーツを通じた地域活性化」による経済的価値、社会的価値の創出が期待されているが、それらの価値創出の主役となり得るスタジアムに着目する。
その中で、プロフィットセンターとして経済的価値の高いスタジアムとはどのような要件を満たしたものかを理解するため国内外のスタジアムの現状を紹介するとともに、地域に社会的価値をもたらしたロシアW杯の事例を紹介する。
講義項目
1.はじめに
 (1)自己紹介
 (2)弊社スポーツビジネスCoEの活動と特徴
 (3)スタジアム開発プロジェクトの全体像
2.日本のスタジアムの現状
 (1)スタジアムアセスメントレポート2016の概要
 (2)プロフィットセンターとして必要な5つの指標
 (3)5つの指標における日本のスタジアムの現状と問題点
 (4)スタジアム・アリーナ改革ガイドブック
3.欧州のスタジアムの現状
 (1)Jリーグ欧州スタジアム視察報告書の概要
 (2)スタジアム視察レポート 欧州スタジアム編の概要
 (3)5つの指標における欧州のスタジアムの現状と特徴
4.MLBスタジアムの現状
 (1)MLBスタジアムレポートの概要
 (2)ホスピタリティ
 (3)ファイナンス
5.スタジアムがもたらす社会的価値
 (1)社会的インパクト評価の手法を用いたスタジアム効果検証モデル検討報告書の概要
 (2)スタジアムの社会的価値とその可視化手法
6.ロシアW杯が地域にもたらした社会的価値
 (1)スタジアム視察レポート ロシアW杯編の概要
 (2)スタジアム運営
 (3)大会運営
7.関連質疑応答
8.名刺交換会 講師及び参加者間での名刺交換会を実施
講 師 

有限責任あずさ監査法人

スポーツビジネスCenter of Excellence (CoE)・パートナー 公認会計士

スポーツ庁「スタジアム・アリーナ推進官民連携協議会 スタジアム・アリーナ整備に係る資金調達手法・民間資金活用検討会」構成員 地域未来投資促進法に係る先進性評価委員

土屋 光輝 氏

<略歴>

・1997年東京経済大学経済学部卒業
・1998年あずさ監査法人入所。製造業、小売業、人材派遣業などの監査業務に従事した後、IPO専門部署において株式上場支援等のアドバイザリーや監査業務の提供を通じて、数多くのベンチャー企業の株式上場に関与。その後、アカウンティングアドバイザリーサービス事業部も兼務し、中小企業のM&A等のアドバイザリーや財務デューデリジェンス業務等にも従事。
・2015年からスポーツビジネスCoEにて、民間クラブチームへのアドバイザリーやスタジアム・アリーナ開発に関するアドバイザリー業務を提供。
・2016年にはスポーツ庁のスタジアム・アリーナ ガイドライン策定ワーキンググループに参画し、また、2017年にはスポーツ庁のスタジアム・アリーナ整備に係る資金調達手法・民間資金活用検討会のメンバーにも参画。
・その他、地域未来投資促進法に係る先進性評価委員やJリーグのスタジアム基準検討部会委員、スポーツ庁の日本版NCAA(現UNIVAS)創設に向けたマネジメントワーキンググループの委員にも従事。

主 催 者 J P I ( 日 本 計 画 研 究 所 )
会    場

JPIカンファレンススクエア

東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル

TEL:03-5793-9761

FAX:03-5793-9766

https://www.jpi.co.jp/access

(会場へのアクセスについては、正確を期すため、直接会場へおたずね下さい)

参 加 費
▶民間参加費1名 : 33,790円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,790円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
問合せ先

JPI(日本計画研究所)統合マーケティング・ビジネス戦略局

MD(マーチャンダイジング)室

TEL:03-5793-9765

FAX:03-5793-9766

E-mail:info@jpi.co.jp

分 野 名 文部科学省関連/商務情報政策局
総務省関連/総合通信基盤局
経済産業省関連/経済産業政策局
国土交通省関連/総合政策局