※こちらのセミナーはお申込み受付を終了しています。
タ イ ト ル 

◆ライブ配信有◆本セミナーは、会場及びご自宅等ライブ配信受講のいずれかをご選択いただけます。
新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行と各国の対策が
エネルギー業界に及ぼした影響を踏まえた


エネルギー業界・事業者に求められるWith/Afterコロナ対応策

～原油価格急落の理由と今後の価格見通し　エネルギー業界において変わったこと、変わらなかったこと～
開 催 日 時
 2020年06月25日(木)  09:30 - 11:30
＜開場は09:00でございます。お申込みは、当日08:30まで承ります。＞
セミナーNo 15089 
講義概要
 
新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行と各国の対策などによって原油・天然ガスなどの需要は減少し原油価格は急落した。NYMEXの原油先物市場では期近先物価格がマイナスになる異変が起きた。エネルギー業界において変わったこと、変わらなかったこと、今後起こりうる変化などをファンダメンタルズに基づいて解説し、エネルギー業界・事業者に今後求められる対応を提言する。
 
講義項目
 
1.新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行と各国の対策による影響
　　(1)エネルギー需給動向
　　　　①経済動向を反映するエネルギー需要
　　　　②エネルギー需要はどこまで回復するのか
　　　　③原油等の供給にどのような影響が生じているか　など
　　(2)エネルギー価格動向
　　　　①原油価格が急落した理由
　　　　②NYMEX原油先物市場で期近先物価格がマイナスとなったメカニズム
　　　　③原油価格見通し　など
2.エネルギー業界におけるビフォア・アフターコロナ
　　(1)エネルギー業界で変わったこと
　　(2)エネルギー業界で変わらなかったこと
　　(3)エネルギー業界において今後起こりうる変化　など
3.エネルギー業界の最新動向
　　(1)石油業界の最新動向
　　(2)電力業界の最新動向
　　(3)都市ガス業界の最新動向
　　(4)LPガス業界の最新動向
4.エネルギー業界・事業者に求められる対応
5.関 連 質 疑 応 答
6.名 刺 交 換 会　講師及び参加者間での名刺交換会を実施いたします。
 
備　考
 
ライブ配信受講ご希望の場合は、お申込時備考欄にご記入をお願いいたします。

当日配付資料等は、後日ご郵送いたします。
受講後のご質問等、講師とのお取次ぎをさせていただきますので、ご遠慮なくお申し付けください。

■ライブ配信について
＜１＞Zoomにてライブ配信致します。
＜２＞ご登録いただいたメールアドレスへ視聴用IDとパスワードを
開催日の２営業日前にお送り致しますので、開催日時にZoomミーティングへご参加ください。
講　師 

株式会社伊藤ﾘｻｰﾁ・ｱﾝﾄﾞ・ｱﾄﾞﾊﾞｲｻﾞﾘｰ 


                        
                      

                      

                        
                          代表取締役
                        
                      

                      
  
                        
                           伊藤　敏憲 氏
                                                                                     
                      

                    

                    

                    

                      
                      ＜略歴＞
                      
                    

                    

                      
                      
                        
【1984年】　東京理科大学理工学部　卒業
【　同年 】　大和證券株式会社　入社
【　同年 】　株式会社大和証券経済研究所
　　　　　　　（現 株式会社大和総研） 出向、1995年3月 転籍、1999年1月 退職
【1999年】　HSBC証券会社 入社、2000年4月 退職
【2000年】　UBSウォーバーグ証券会社（現UBS証券会社）入社、2012年1月退職
【2012年】　株式会社伊藤リサーチ・アンド・アドバイザリー設立、代表取締役就任
【2013年】　EY総合研究所株式会社客員研究員に就任、2015年6月退任
【2016年】　三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社　シニアアドバイザー就任
＜審議会・研究会等の主な参加履歴＞
■内閣府
行政刷新会議 規制・制度改革に関する分科会 グリーンイノベーションWG 委員：10年3月～11年3月
行政刷新会議 規制・制度改革に関する分科会 第2WG 委員：11年11月～12年3月
行政刷新会議 規制・制度改革委員会 エネルギーWG 委員：12年10月～12月
■経済産業省
総合資源エネルギー調査会 総合部会 電力システム改革小委員会 委員：12年2月～15年7月
総合資源エネルギー調査会 総合部会 地域間連系線等の強化に関するマスタープラン研究会 委員：12年2月～15年7月
総合資源エネルギー調査会 電気事業分科会 臨時委員：10年11月～12年3月
総合資源エネルギー調査会 電気事業分科会　原子力部会 委員：11年2月～12年3月
総合資源エネルギー調査会 都市熱エネルギー部会 料金制度小委員会 委員：08年11月～12年3月
石油審議会 石油備蓄問題検討作業部会 委員：94年7月～94年12月
スマートメーター制度検討会 委員：10年5月～
技術評価検討会 委員：13年度、15年度
エネルギービジネス戦略研究会 委員：12年4月～
次世代送配電システム制度検討会第1WG 委員：10年6月～11年2月
次世代送配電ネットワーク研究会 委員：09年8月～10年4月
低炭素電力供給システムに関する研究会 委員：08年9月～09年7月
同 新エネルギー大量導入に伴う系統安定化対策・コスト負担検討小委員会 委員：08年9月～09年1月
原油価格研究会 委員：10年度、11年度、12年度
精製問題研究会/精製合理化研究会 委員：03～07年度
アジア石油問題研究会 委員：97年度
■環境省
電源低炭素化方策検討会 委員：16年8月～現任
環境情報と企業価値に関する検討会 委員:17年度、18年度
地域再省蓄エネサービスイノベーション促進委員会 委員:18年度
石炭火力発電輸出への公的支援に関する有識者ファクト検討会 委員:20年度
■総務省
インターネット活用業務の会計上の透明性確保の在り方に関する勉強会 構成員:18年度
モバイル接続料の自己資本利益率の算定に関するワーキングチーム 構成員:16年度
公益社団法人 日本証券アナリスト協会
運営委員会 委員：07年～現任
企業会計研究会 委員：08年～現任
ディスクロージャー研究会 委員(座長代理)：93年～(99年～)、現任
ディスクロージャー研究会 電力・ガス専門部会 委員(部会長)：04～11年(04～08年) 
ディスクロージャー研究会 石油・鉱業専門部会 委員(部会長)：09～11年(09～11年)
中部商品取引所
石油製品先物市場設計委員会 委員： 98年

                      
                                            
                    

                  		
                

              
                

                  
                    主 催 者
                  
                  
                    J P I ( 日 本 計 画 研 究 所 )
                  
                
 
                

                  
                    会    場
                  
                                       
                    
                        
JPIカンファレンススクエア

                        
東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル

                        
TEL:03-5793-9761

                        
FAX:03-5793-9766

                        
https://www.jpi.co.jp/access

                        
(会場へのアクセスについては、正確を期すため、直接会場へおたずね下さい)
                      
                    
                  		
                
 
                

                  
                    参 加 費
                  
                  
                    
▶民間参加費 1名 ： 33,180円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,180円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合)
▶行政参加費　国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
                    

                  		
                
 
                

                  
                    問合せ先
                  
                  
                    

                      
JPI（日本計画研究所）統合マーケティング・ビジネス戦略局

                      
MD（マーチャンダイジング）室

                      
                    

                    
TEL：03-5793-9765

                    
FAX：03-5793-9766

                    
E-mail:info@jpi.co.jp

                  		
                

                

                  分 野 名
                  
                    
                      経済産業省関連/資源エネルギー庁