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2020年12月
No.15162
12月1日 (火)
13:30-15:30
みずほ情報総研株式会社 
グローバルイノベーション&エネルギー部 グローバルイノベーションチーム
チーフコンサルタント
山本 麻紗子 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,350円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,350円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15299
12月9日 (水)
16:30-18:30
株式会社電通 
コンテンツビジネス・デザイン・センター
ライブ・エンタテインメント事業開発部長
高橋 俊憲 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,780円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,780円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15250
12月10日 (木)
09:30-11:30
株式会社日本政策投資銀行 
産業調査部 産業調査ソリューション室
室長
青木 崇 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,370円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,370円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15226
12月11日 (金)
13:30-15:30
長崎大学病院 医療情報部 副部長 
NPO法人長崎地域医療連携ネットワークシステム協議会
(あじさいネットワーク)理事               
松本 武浩 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,610円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,610円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15261
12月14日 (月)
09:30-11:30
内閣官房 
成長戦略会議事務局 参事官補佐
(併)内閣府 大臣官房企画調整課 課長補佐
緒方 宏明 氏
株式会社 justInCase
justInCase Technologies
代表取締役 CEO, Co-founder
畑 加寿也 氏
森・濱田松本法律事務所
弁護士
小川 友規 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,260円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,260円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15255
12月15日 (火)
09:30-11:30
大成建設株式会社 
FM推進部 ファシリティマネジメント推進室
次長
丸山 玄 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,320円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,320円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15268
12月15日 (火)
16:30-18:30
ジョーンズ ラング ラサール株式会社(JLL) 
キャピタルマーケット
シニアディレクター
浅木 文規 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,190円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,190円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15216
12月17日 (木)
13:30-16:30
渥美坂井法律事務所・外国法共同事業 
弁護士
二本松 裕子 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,710円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,710円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15283
12月23日 (水)
09:30-11:30
法務省 
出入国在留管理庁 政策課 
外国人施策推進室長 兼 調整官
稲垣 貴裕 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,940円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年1月
No.15345
1月12日 (火)
16:00-18:00
一般社団法人ライフデータイニシアティブ 
代表理事 医学博士
内閣官房 健康・医療戦略推進本部 次世代医療ICT基盤協議会構成員 京都大学名誉教授・宮崎大学名誉教授
吉原 博幸 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,320円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,320円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15253
1月19日 (火)
13:30-15:30
森・濱田松本法律事務所 
パートナー・弁護士
岡谷 茂樹 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,340円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,340円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15298
1月19日 (火)
16:30-18:30
株式会社日本総合研究所 
リサーチ・コンサルティング部門 
都市・モビリティデザイングループ コンサルタント
山口 尚之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,790円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,790円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15270
1月21日 (木)
13:30-15:30
厚生労働省 
医政局経済課  
ベンチャー等支援戦略室長(併)課長補佐
田中 大祐 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,170円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15322
1月27日 (水)
16:30-18:30
国土交通省 
道路局企画課
道路経済調査室長
田村 央 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,550円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年2月
No.14951
2月5日 (金)
14:00-16:00
九州旅客鉄道株式会社 
取締役常務執行役員
鉄道事業本部長(安全統括管理者)            北部九州地域本社長 上海事務所担当
福永 嘉之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,660円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,660円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15325
2月15日 (月)
13:30-15:30
有限責任監査法人トーマツ 
リスクアドバイザリー事業本部 ヘルスケア
シニアマネジャー
根本 大介 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,520円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,520円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年3月
No.15338
3月4日 (木)
13:30-15:30
パシフィックコンサルタンツ株式会社 
社会イノベーション事業本部 PPPマネジメント部 
部長 
高木 信吉 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,390円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,390円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15326
3月9日 (火)
13:30-15:30
ニッセイ基礎研究所 
ヘルスケアリサーチセンター
主任研究員
三原 岳 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,510円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,510円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15323
3月11日 (木)
13:30-15:30
株式会社サイバージムジャパン 
取締役 COO
松田 孝裕 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,540円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,540円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
経営・マーケティングセミナーの目的・特徴
                        実質GDP成長率が一進一退とはいえ、2020年以降は成長軌道に乗るという見方があり、企業活動の活発化も続き、業況が緩やかに回復している日本経済。
今後、大きな分岐点になりそうなのが、「経営者の円滑な世代交代」と「経済・社会構造の変化に合わせた自己変革」に対する取り組みだ。
事業承継や廃業に伴う経営資源の引継ぎについて、若い世代への事業承継が企業の業績にプラスの影響を与えること、早期の準備が必要であることは明らかだ。
また、人口減少、デジタル化・グローバル化といった経済・社会構造の変化の中で、オープンイノベーションやインバウンド獲得など、企業経営者がどのように行動をとっていくべきか。
また、大企業と中小企業間や、地方や国外との連携などをどのように構築していくべきか、経営は新たな局面に突入している。
また、近年多発している自然災害における防災・減災対策として、BCP(事業継続計画)策定も大きな課題といえる。
マーケティングに関しては、デジタルマーケティングにおけるAIやIoTの発展が目覚ましく、またソーシャルメディアを効果的に活用した方法も一般的になった。
これまでのマーケティングは特定のターゲットを決めずに広告を配信し、ブランドや商品の認知を獲得し、店舗やWeb上で集客や売上につなげるモデルだった。
それがテクノロジーの発展で、性別・年齢・嗜好というクラスタ別の配信や、自社サイトでコンバージョンした来訪者と、ネット上で類似する行動をしたオーディエンスへの拡張配信などが主流に。
ただし、「効率が上がる一方で、獲得数が減少しているのでは?」という規模拡大と精度向上における課題も生まれる。
これらを放置しておくと、結果的には特定層のみに反応が良いが、他の層からは「自分とは関係ない」と判断されるようになり、「最適化」の先に「縮小」の未来も見えてくる。
経営やマーケティング分野は日々進化するため、専門家によるセミナーで、アップデータされた有益な情報に触れる機会は貴重なものとなる。