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2021年3月
No.15371
3月4日 (木)
09:30-11:30
筑波大学 
システム情報系社会工学域 
教授
谷口 守 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,960円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,960円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15338
3月4日 (木)
13:30-15:30
パシフィックコンサルタンツ株式会社 
社会イノベーション事業本部 PPPマネジメント部 
部長 
高木 信吉 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,390円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,390円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15386
3月5日 (金)
09:30-11:30
森・濱田松本法律事務所 
パートナー・弁護士
蓮本 哲 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,810円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,810円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15326
3月9日 (火)
13:30-15:30
ニッセイ基礎研究所 
ヘルスケアリサーチセンター
主任研究員
三原 岳 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,510円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,510円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15323
3月11日 (木)
13:30-15:30
株式会社サイバージムジャパン 
取締役 COO
松田 孝裕 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,540円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,540円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15375
3月18日 (木)
09:30-11:30
兵庫県養父市 
市長
広瀬 栄 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,920円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15369
3月24日 (水)
13:30-15:30
三菱地所株式会社 
サステナビリティ推進部長
榑林 康治 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,980円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,980円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15421
3月25日 (木)
09:30-11:30
厚生労働省 
老健局 老人保健課
介護保険データ分析室長
北原 加奈子 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,460円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15384
3月25日 (木)
13:00-15:00
厚生労働省 
地域医療構想に関するワーキンググループ 座長
九州大学 名誉教授
尾形 裕也 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,830円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,830円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年4月
No.15422
4月14日 (水)
09:30-11:30
清水建設株式会社 
土木技術本部 設計部 グリーンインフラグループ
ランドスケープ・アーキテクト グループ長                        
橋本 純 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,450円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,450円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15392
4月22日 (木)
09:30-11:30
富士通株式会社 
サステナビリティ推進本部
シニアディレクター
生田 孝史 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,750円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,750円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15368
4月22日 (木)
13:30-16:30
渥美坂井法律事務所・外国法共同事業 
弁護士
二本松 裕子 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,990円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,990円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15394
4月23日 (金)
09:30-11:30
TMI総合法律事務所 
パートナー弁護士・ニューヨーク州弁護士
倉内 英明 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,730円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,730円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15395
4月27日 (火)
13:30-15:30
株式会社三井住友トラスト基礎研究所 
PPP・インフラ投資調査部
上席主任研究員
浅川 博人 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,720円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,720円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年5月
No.15325
5月7日 (金)
13:30-15:30
デロイト トーマツ グループ 
シニアマネジャー
根本 大介 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,520円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,520円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15429
5月12日 (水)
13:30-15:30
株式会社日本総合研究所 
リサーチ・コンサルティング部門 
シニアマネジャー
大森 充 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,380円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,380円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15447
5月19日 (水)
13:30-15:30
株式会社日本総合研究所 
プリンシパル
一般社団法人日本スタートアップ支援協会 顧問
東 博暢 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,200円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,200円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15439
5月20日 (木)
09:30-11:30
シービーアールイー株式会社 
インベストメントプロパティ
副本部長
山田 泰秀 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,280円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,280円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15426
5月21日 (金)
13:30-15:30
株式会社日本政策投資銀行 
企業金融第2部 
坂巻 慎之輔 氏
株式会社日本政策投資銀行
企業金融第2部
調査役
伊関 之雄 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,410円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,410円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
経営・マーケティングセミナーの目的・特徴
                        実質GDP成長率が一進一退とはいえ、2020年以降は成長軌道に乗るという見方があり、企業活動の活発化も続き、業況が緩やかに回復している日本経済。
今後、大きな分岐点になりそうなのが、「経営者の円滑な世代交代」と「経済・社会構造の変化に合わせた自己変革」に対する取り組みだ。
事業承継や廃業に伴う経営資源の引継ぎについて、若い世代への事業承継が企業の業績にプラスの影響を与えること、早期の準備が必要であることは明らかだ。
また、人口減少、デジタル化・グローバル化といった経済・社会構造の変化の中で、オープンイノベーションやインバウンド獲得など、企業経営者がどのように行動をとっていくべきか。
また、大企業と中小企業間や、地方や国外との連携などをどのように構築していくべきか、経営は新たな局面に突入している。
また、近年多発している自然災害における防災・減災対策として、BCP(事業継続計画)策定も大きな課題といえる。
マーケティングに関しては、デジタルマーケティングにおけるAIやIoTの発展が目覚ましく、またソーシャルメディアを効果的に活用した方法も一般的になった。
これまでのマーケティングは特定のターゲットを決めずに広告を配信し、ブランドや商品の認知を獲得し、店舗やWeb上で集客や売上につなげるモデルだった。
それがテクノロジーの発展で、性別・年齢・嗜好というクラスタ別の配信や、自社サイトでコンバージョンした来訪者と、ネット上で類似する行動をしたオーディエンスへの拡張配信などが主流に。
ただし、「効率が上がる一方で、獲得数が減少しているのでは?」という規模拡大と精度向上における課題も生まれる。
これらを放置しておくと、結果的には特定層のみに反応が良いが、他の層からは「自分とは関係ない」と判断されるようになり、「最適化」の先に「縮小」の未来も見えてくる。
経営やマーケティング分野は日々進化するため、専門家によるセミナーで、アップデータされた有益な情報に触れる機会は貴重なものとなる。