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2020年3月
No.14915
3月2日 (月)
13:30-16:00
TMI総合法律事務所 
日本国・カリフォルニア州
パートナー・弁護士
永田 幸洋 氏
TMI総合法律事務所
日本国・ニューヨーク州 弁護士
日本国・米国 公認会計士
吉岡 博之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,120円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,120円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14856
3月6日 (金)
14:00-16:00
西日本鉄道株式会社 
上席執行役員
ホテル事業本部長
吉村 達也 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,710円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,710円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14940
3月12日 (木)
09:30-11:30
東京地下鉄株式会社 
鉄道本部 安全・技術部 次長 
安全・技術部 防災担当 課長
木暮 敏昭 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,770円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,770円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14947
3月13日 (金)
13:30-15:30
ホンダ商事株式会社       
代表取締役
不動産コンサルティング技能登録者・定借プランナー・宅地建物取引主任者・賃貸不動産経営管理士
本田 和之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,700円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,700円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14886
3月17日 (火)
13:30-15:30
国土交通省 
国土政策局
総合計画課長
筒井 智紀 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,410円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14968
3月22日 (日)
13:30-15:30
高崎健康福祉大学 
健康福祉学部 医療情報学科
准教授
木村 憲洋 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,490円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,490円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年4月
No.14875
4月3日 (金)
13:30-15:30
長島・大野・常松法律事務所 
パートナー・弁護士
小山 嘉信 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,520円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,520円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14916
4月7日 (火)
13:30-15:30
株式会社竹中工務店 
設計本部(環境担当)
プリンシパルエンジニア
高井 啓明 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,110円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,110円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14846
4月17日 (金)
13:30-16:30
渥美坂井法律事務所・外国法共同事業 
弁護士
二本松 裕子 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,810円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,810円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14934
4月17日 (金)
09:30-11:30
九州電力株式会社 
執行役員
国際室長
西山 勝 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,830円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,830円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14936
4月20日 (月)
13:30-15:30
一般社団法人ライフデータイニシアティブ 
代表理事 医学博士
内閣官房 健康・医療戦略推進本部 次世代医療ICT基盤協議会構成員 京都大学名誉教授・宮崎大学名誉教授
吉原 博幸 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,810円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,810円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14975
4月22日 (水)
09:30-11:30
みずほ情報総研株式会社 
グローバルイノベーション&エネルギー部 
課長代理
山本 麻紗子 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,420円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,420円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14942
4月24日 (金)
13:30-15:30
株式会社サンフレッチェ広島 
スタジアム総合戦略推進室長 
信江 雅美 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,750円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,750円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年5月
No.14955
5月20日 (水)
13:30-15:30
楽天ヴィッセル神戸株式会社 
スタジアム本部スタジアムエンターテイメント部
部長
菊地 隆之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,620円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,620円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14950
5月21日 (木)
13:30-15:30
一般財団法人日本経済研究所  
株式会社日本政策投資銀行 顧問 エグゼクティブ・フェロー
東洋大学大学院 公民連携専攻 客員教授
金谷 隆正 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,670円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,670円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14939
5月22日 (金)
13:30-15:30
株式会社三菱地所設計 
コンストラクションマネジメント部
チーフコンストラクションマネジャー
小川 真隆 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,780円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,780円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14951
5月22日 (金)
14:00-16:00
九州旅客鉄道株式会社 
上席執行役員
鉄道事業本部副本部長 クルーズトレイン本部長 運輸部長
福永 嘉之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,660円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,660円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14979
5月23日 (土)
13:30-15:30
株式会社ウォームハーツ 
代表取締役
長面川 さより 氏
セミナー参加費 ▶民間参加1名 : 33,380円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,380円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14980
5月28日 (木)
13:30-15:30
学校法人城西大学 
経営学部マネジメント総合学科
教授
伊関 友伸 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,370円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,370円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
経営・マーケティングセミナーの目的・特徴
                        実質GDP成長率が一進一退とはいえ、2020年以降は成長軌道に乗るという見方があり、企業活動の活発化も続き、業況が緩やかに回復している日本経済。
今後、大きな分岐点になりそうなのが、「経営者の円滑な世代交代」と「経済・社会構造の変化に合わせた自己変革」に対する取り組みだ。
事業承継や廃業に伴う経営資源の引継ぎについて、若い世代への事業承継が企業の業績にプラスの影響を与えること、早期の準備が必要であることは明らかだ。
また、人口減少、デジタル化・グローバル化といった経済・社会構造の変化の中で、オープンイノベーションやインバウンド獲得など、企業経営者がどのように行動をとっていくべきか。
また、大企業と中小企業間や、地方や国外との連携などをどのように構築していくべきか、経営は新たな局面に突入している。
また、近年多発している自然災害における防災・減災対策として、BCP(事業継続計画)策定も大きな課題といえる。
マーケティングに関しては、デジタルマーケティングにおけるAIやIoTの発展が目覚ましく、またソーシャルメディアを効果的に活用した方法も一般的になった。
これまでのマーケティングは特定のターゲットを決めずに広告を配信し、ブランドや商品の認知を獲得し、店舗やWeb上で集客や売上につなげるモデルだった。
それがテクノロジーの発展で、性別・年齢・嗜好というクラスタ別の配信や、自社サイトでコンバージョンした来訪者と、ネット上で類似する行動をしたオーディエンスへの拡張配信などが主流に。
ただし、「効率が上がる一方で、獲得数が減少しているのでは?」という規模拡大と精度向上における課題も生まれる。
これらを放置しておくと、結果的には特定層のみに反応が良いが、他の層からは「自分とは関係ない」と判断されるようになり、「最適化」の先に「縮小」の未来も見えてくる。
経営やマーケティング分野は日々進化するため、専門家によるセミナーで、アップデータされた有益な情報に触れる機会は貴重なものとなる。