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2020年4月
No.14875
4月3日 (金)
13:30-15:30
長島・大野・常松法律事務所 
パートナー・弁護士
小山 嘉信 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,520円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,520円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14846
4月17日 (金)
13:30-16:30
渥美坂井法律事務所・外国法共同事業 
弁護士
二本松 裕子 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,810円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,810円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14936
4月20日 (月)
13:30-15:30
一般社団法人ライフデータイニシアティブ 
代表理事 医学博士
内閣官房 健康・医療戦略推進本部 次世代医療ICT基盤協議会構成員 京都大学名誉教授・宮崎大学名誉教授
吉原 博幸 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,810円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,810円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14975
4月22日 (水)
09:30-11:30
みずほ情報総研株式会社 
グローバルイノベーション&エネルギー部 グローバルイノベーションチーム
チーフコンサルタント
山本 麻紗子 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,420円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,420円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14942
4月24日 (金)
13:30-15:30
株式会社サンフレッチェ広島 
スタジアム総合戦略推進室長 
信江 雅美 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,750円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,750円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年5月
No.14994
5月18日 (月)
09:30-11:30
株式会社メドレー 
事業連携推進室
篠崎 智洋 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,230円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,230円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14955
5月20日 (水)
13:30-15:30
楽天ヴィッセル神戸株式会社 
スタジアム本部スタジアムエンターテイメント部
部長
菊地 隆之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,620円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,620円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14950
5月21日 (木)
13:30-15:30
一般財団法人日本経済研究所  
株式会社日本政策投資銀行 顧問 エグゼクティブ・フェロー
東洋大学大学院 公民連携専攻 客員教授
金谷 隆正 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,670円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,670円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14939
5月22日 (金)
13:30-15:30
株式会社三菱地所設計 
コンストラクションマネジメント部
チーフコンストラクションマネジャー
小川 真隆 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,780円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,780円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14951
5月22日 (金)
14:00-16:00
九州旅客鉄道株式会社 
上席執行役員
鉄道事業本部副本部長 クルーズトレイン本部長 運輸部長
福永 嘉之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,660円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,660円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14979
5月23日 (土)
13:30-15:30
株式会社ウォームハーツ 
代表取締役
長面川 さより 氏
セミナー参加費 ▶民間参加1名 : 33,380円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,380円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14980
5月28日 (木)
13:30-15:30
学校法人城西大学 
経営学部マネジメント総合学科
教授(行政学)
伊関 友伸 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,370円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,370円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年6月
No.15004
6月3日 (水)
09:30-11:30
国土交通省 多能工育成・働き方改革検討会 委員長  
芝浦工業大学 建築学部 建築学科
教授
蟹澤 宏剛 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,130円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14984
6月8日 (月)
13:30-15:30
株式会社富士経済 
東京マーケティング本部 第三部 
チームリーダー
竹田 仁 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,330円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,330円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14995
6月11日 (木)
13:30-15:30
厚生労働省 オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会 構成員 
医療法人社団 嗣業の会 外房こどもクリニック
院長 医学博士
黒木 春郎 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,220円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,220円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
2020年7月
No.15033
7月7日 (火)
13:30-16:30
株式会社日立製作所 
グローバル渉外統括本部サステナビリティ推進本部
企画部長
増田 典生 氏
アクシスコーディネート株式会社
代表取締役社長
南形 潔賜 氏
アクシスコーディネート株式会社
グローバル・事業戦略管掌
ディレクター
木場 圭寿人 氏
セミナー参加費 ※1回のみ参加不可。1回~3回通し参加必須。 【7/7(火)・7/21(火)・8/4(火) 各日13:30~16:30 開催】 ▶民間参加費 1名 : 53,000円 (資料代・消費税込)
2名以降 48,000円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15001
7月15日 (水)
13:30-15:30
川島範久建築設計事務所 
主宰
川島 範久 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,160円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,160円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14934
7月17日 (金)
09:30-11:30
九州電力株式会社 
執行役員
国際室長
西山 勝 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,830円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,830円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15032
7月28日 (火)
13:30-15:30
鹿島建設株式会社 
常務執行役員
建設管理本部 副本部長
伊藤 仁 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,750円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,750円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
経営・マーケティングセミナーの目的・特徴
                        実質GDP成長率が一進一退とはいえ、2020年以降は成長軌道に乗るという見方があり、企業活動の活発化も続き、業況が緩やかに回復している日本経済。
今後、大きな分岐点になりそうなのが、「経営者の円滑な世代交代」と「経済・社会構造の変化に合わせた自己変革」に対する取り組みだ。
事業承継や廃業に伴う経営資源の引継ぎについて、若い世代への事業承継が企業の業績にプラスの影響を与えること、早期の準備が必要であることは明らかだ。
また、人口減少、デジタル化・グローバル化といった経済・社会構造の変化の中で、オープンイノベーションやインバウンド獲得など、企業経営者がどのように行動をとっていくべきか。
また、大企業と中小企業間や、地方や国外との連携などをどのように構築していくべきか、経営は新たな局面に突入している。
また、近年多発している自然災害における防災・減災対策として、BCP(事業継続計画)策定も大きな課題といえる。
マーケティングに関しては、デジタルマーケティングにおけるAIやIoTの発展が目覚ましく、またソーシャルメディアを効果的に活用した方法も一般的になった。
これまでのマーケティングは特定のターゲットを決めずに広告を配信し、ブランドや商品の認知を獲得し、店舗やWeb上で集客や売上につなげるモデルだった。
それがテクノロジーの発展で、性別・年齢・嗜好というクラスタ別の配信や、自社サイトでコンバージョンした来訪者と、ネット上で類似する行動をしたオーディエンスへの拡張配信などが主流に。
ただし、「効率が上がる一方で、獲得数が減少しているのでは?」という規模拡大と精度向上における課題も生まれる。
これらを放置しておくと、結果的には特定層のみに反応が良いが、他の層からは「自分とは関係ない」と判断されるようになり、「最適化」の先に「縮小」の未来も見えてくる。
経営やマーケティング分野は日々進化するため、専門家によるセミナーで、アップデータされた有益な情報に触れる機会は貴重なものとなる。