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2021年8月
No.15517
8月6日 (金)
13:30-15:30
デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社 
ライフサイエンス・ヘルスケア
アドバイザー
細見 真司 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,400円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,400円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15604
8月17日 (火)
13:30-15:30
京都大学医学部附属病院 
教授
黒田 知宏 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,430円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,430円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15511
8月18日 (水)
13:30-16:30
渥美坂井法律事務所・外国法共同事業 
弁護士
二本松 裕子 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,460円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,460円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15596
8月19日 (木)
13:30-15:30
森・濱田松本法律事務所 
米国・ニューヨーク州弁護士
パートナー・弁護士
佐伯 優仁 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,510円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,510円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15600
8月31日 (火)
09:30-11:30
経済産業省 
経済産業政策局 産業創造課 新規事業創造推進室
室長補佐(規制改革担当)
中村 昌克 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,470円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年9月
No.15606
9月1日 (水)
16:30-18:30
社会医療法人財団董仙会 
董仙会本部恵寿総合病院
理事長
神野 正博 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,410円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,410円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15590
9月6日 (月)
13:30-15:30
真和総合法律事務所 
パートナー・弁護士
弁護士(日本)/法学修士(米・仏・独・伊)
高橋 大祐 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,570円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,570円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15636
9月6日 (月)
16:30-18:30
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 
ソーシャルインパクトパートナーシップ事業部 
社会イノベーションエバンジェリスト
中島 健祐 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,110円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,110円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15594
9月24日 (金)
13:30-15:30
クオール株式会社 
代表取締役社長
柄澤  忍 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,530円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,530円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15625
9月28日 (火)
09:30-11:30
株式会社野村総合研究所 
アーバンイノベーションコンサルティング部 都市DXグループ
グループマネージャー
大道 亮 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,220円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,220円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15577
9月28日 (火)
13:30-15:30
株式会社SC&パートナーズ 
代表取締役
西山 貴仁 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,700円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,700円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年10月
No.15647
10月7日 (木)
09:30-11:30
内閣府 知的財産戦略推進事務局 参事官補佐 
骨董通り法律事務所
弁護士 日本弁護士連合会 憲法問題対策本部幹事
出井 甫 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,900円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,900円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15630
10月13日 (水)
13:30-15:30
PwCコンサルティング合同会社 
リアルエステート&ホスピタリティ
パートナー
澤田 竜次 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,170円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,170円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15626
10月19日 (火)
09:30-11:30
株式会社ブレインファーム  
代表取締役社長 中小企業診断士
新谷 聡美 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,210円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,210円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15622
10月19日 (火)
13:30-15:30
みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社 
環境エネルギー第2部 環境エネルギー政策チーム
主任コンサルタント
杉村 麻衣子 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,250円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,250円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15646
10月20日 (水)
09:30-11:30
厚生労働省 
医政局 経済課  
課長補佐
宗得 貴之 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,910円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15664
10月22日 (金)
16:30-18:30
富士通株式会社 
シニアエバンジェリスト
松本 国一 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,730円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,730円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年11月
No.15675
11月16日 (火)
09:30-11:30
株式会社情報通信総合研究所 
ICTリサーチ・コンサルティング部 経済・統計分析担当
主任研究員
山本 悠介 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,620円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,620円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15669
11月22日 (月)
13:30-15:30
森・濱田松本法律事務所 
パートナー・弁護士 ニューヨーク州弁護士
白川 佳 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,680円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,680円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2022年1月
No.15621
1月21日 (金)
13:30-15:30
株式会社日本総合研究所 
リサーチ・コンサルティング部門 環境・エネルギー・資源戦略グループ
シニアマネジャー
瓜生 務 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,260円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,260円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2022年4月
No.15618
4月8日 (金)
13:30-15:30
九州電力株式会社 
上席執行役員
国際室長(国際事業運営グループ長)
落合 智之 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,290円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,290円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
アーカイブ配信(過去開催分)
該当するセミナーはありません。
経営・マーケティングセミナーの目的・特徴
                        実質GDP成長率が一進一退とはいえ、2020年以降は成長軌道に乗るという見方があり、企業活動の活発化も続き、業況が緩やかに回復している日本経済。
今後、大きな分岐点になりそうなのが、「経営者の円滑な世代交代」と「経済・社会構造の変化に合わせた自己変革」に対する取り組みだ。
事業承継や廃業に伴う経営資源の引継ぎについて、若い世代への事業承継が企業の業績にプラスの影響を与えること、早期の準備が必要であることは明らかだ。
また、人口減少、デジタル化・グローバル化といった経済・社会構造の変化の中で、オープンイノベーションやインバウンド獲得など、企業経営者がどのように行動をとっていくべきか。
また、大企業と中小企業間や、地方や国外との連携などをどのように構築していくべきか、経営は新たな局面に突入している。
また、近年多発している自然災害における防災・減災対策として、BCP(事業継続計画)策定も大きな課題といえる。
マーケティングに関しては、デジタルマーケティングにおけるAIやIoTの発展が目覚ましく、またソーシャルメディアを効果的に活用した方法も一般的になった。
これまでのマーケティングは特定のターゲットを決めずに広告を配信し、ブランドや商品の認知を獲得し、店舗やWeb上で集客や売上につなげるモデルだった。
それがテクノロジーの発展で、性別・年齢・嗜好というクラスタ別の配信や、自社サイトでコンバージョンした来訪者と、ネット上で類似する行動をしたオーディエンスへの拡張配信などが主流に。
ただし、「効率が上がる一方で、獲得数が減少しているのでは?」という規模拡大と精度向上における課題も生まれる。
これらを放置しておくと、結果的には特定層のみに反応が良いが、他の層からは「自分とは関係ない」と判断されるようになり、「最適化」の先に「縮小」の未来も見えてくる。
経営やマーケティング分野は日々進化するため、専門家によるセミナーで、アップデータされた有益な情報に触れる機会は貴重なものとなる。