所管省庁
学校・教育・S
開催日
検索条件のクリア
2020年4月
No.14942
4月24日 (金)
13:30-15:30
株式会社サンフレッチェ広島　
スタジアム総合戦略推進室長　
信江　雅美 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,750円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,750円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
2020年5月
No.14956
5月15日 (金)
13:30-15:30
公立大学法人首都大学東京　
理事
吉武　博通 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 １名 ： 33,610円 (資料代・消費税込) 【正規申込１名に付、同社より1名無料同行可（要登録）】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.14955
5月20日 (水)
13:30-15:30
楽天ヴィッセル神戸株式会社　
スタジアム本部スタジアムエンターテイメント部
部長
菊地　隆之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,620円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,620円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
2020年6月
No.14953
6月4日 (木)
13:30-15:30
芝浦工業大学　
学長
村上　雅人 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名： 33,640円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,640円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.14969
6月19日 (金)
13:30-15:30
株式会社ディスクガレージホールディングス　　
グループ代表
株式会社ディスクガレージ　取締役会長
中西　健夫 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,480円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,480円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
2020年7月
No.14972
7月6日 (月)
13:30-15:30
公立大学法人　国際教養大学　
理事長・学長
鈴木　典比古 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 １名 ： 33,450円 (資料代・消費税込) 【正規申込１名に付、同社より1名無料同行可（要登録）】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.15014
7月8日 (水)
13:30-15:30
eスポーツコミュニケーションズ合同会社　
代表
筧 誠一郎 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,930円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,930円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
2020年8月
No.15038
8月18日 (火)
13:30-15:30
春日部市　
市長
石川　良三 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費１名 ： 33,690円 (資料代・消費税込) 【正規申込１名に付、同社より1名無料同行可（要登録）】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
学校・教育・Sportsセミナーの目的・特徴 
                        2021年、センター試験が廃止され、大学入学共通テストが実施される――。
教育改革へ向けて第一歩を歩み始めた中で、大学入学共通テストにおける英語の民間試験や国語・数学の記述式問題の導入が、正式に延期されることが決まり波紋を呼んでいる。
そういった改革の質への疑義が噴出する一方で、教育現場も様々な問題で揺れている。
動画配信を通じて拡散された教員間の暴力事件や、右肩下がりの小学校教員採用試験の受験者数、ブラック部活によって教員が疲弊する現場など、「教師の質と量」が危ぶまれる事態に。
いま教育の混乱や不信が世間に周知されつつある。
それでも改革は待ったなしだ。
2020年には小学校でプログラミング教育が必修化し、英語は小学５・６年生では科目として追加され、よりグローバルな未来に向けて教育改革はさまざまな方向で動き出している。
一方スポーツに目を転じると、ラグビーW杯の成功、東京五輪開催と熱気に包まれている。
近年トレンドとして、eスポーツがデジタル世代に定着し、優勝賞金が１億円を超える世界的な大会もありプロ化も進んだ。
eスポーツは日本の「スポーツ」＝「体を鍛える」から、「楽しむ」ものへとシフトチェンジに導き、概念自体を変えるかもしれないとも言われている。
また、スポーツ全体をビジネスとしてとらえると日本は世界に後れを取り、欧米が約50兆円市場に対して日本は約５兆円にとどまる。
この背景にはICTの活用レベルが低いことも上げられている。
スポーツの「見る」「する」「支える」ごとに親和性の高いICT技術が異なるが、マッチした技術を持つ企業の参画が伴えば、ビジネスチャンスは広がるだろう。
今後の教育やスポーツがどうなっていくのか。
セミナーを通じて様々なテーマを取り上げて、多様なアプローチに注目してもらいたい。