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2020年9月
No.15076
9月30日 (水)
13:30-15:30
西村あさひ法律事務所 
弁護士
稲垣 弘則  氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,310円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,310円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年10月
No.14972
10月5日 (月)
13:30-15:30
公立大学法人 国際教養大学 
理事長・学長
鈴木 典比古 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,450円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15152
10月16日 (金)
16:30-18:30
株式会社NTTe-Sports 
代表取締役副社長
影澤 潤一 氏
株式会社梓設計
アーキテクト部門 BASE03 
岩瀬 功樹 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,450円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,450円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15199
10月21日 (水)
09:30-11:30
アカデミック・リソース・ガイド株式会社 
代表取締役CEO
岡本 真 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,880円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,880円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14942
10月23日 (金)
13:30-15:30
株式会社サンフレッチェ広島 
スタジアム総合戦略推進室長 
信江 雅美 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,750円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,750円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15202
10月26日 (月)
09:30-11:30
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 
政策研究事業本部 公共経営・地域政策部
副主任研究員
鈴庄 美苗 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,850円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,850円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
2020年11月
No.15069
11月6日 (金)
13:30-15:30
株式会社徳岡設計 
代表取締役社長 (一級建築士 APECアーキテクト)
徳岡 浩二 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,380円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,380円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14953
11月9日 (月)
13:30-15:30
芝浦工業大学 
学長
村上 雅人 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名: 33,640円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,640円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15230
11月17日 (火)
09:30-11:30
株式会社日本総合研究所 
リサーチ・コンサルティング部門 地域・共創デザイングループ
シニアマネジャー
山崎 新太 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,570円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,570円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15221
11月27日 (金)
16:30-18:30
株式会社クニエ 
コンサルティング部門 ABPチーム
シニアコンサルタント
石黒 智也 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,660円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,660円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
2020年12月
No.15237
12月16日 (水)
13:30-15:30
学校法人電子学園 
理事長
多 忠貴 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,500円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,500円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
学校・教育・Sportsセミナーの目的・特徴
                        2021年、センター試験が廃止され、大学入学共通テストが実施される――。
教育改革へ向けて第一歩を歩み始めた中で、大学入学共通テストにおける英語の民間試験や国語・数学の記述式問題の導入が、正式に延期されることが決まり波紋を呼んでいる。
そういった改革の質への疑義が噴出する一方で、教育現場も様々な問題で揺れている。
動画配信を通じて拡散された教員間の暴力事件や、右肩下がりの小学校教員採用試験の受験者数、ブラック部活によって教員が疲弊する現場など、「教師の質と量」が危ぶまれる事態に。
いま教育の混乱や不信が世間に周知されつつある。
それでも改革は待ったなしだ。
2020年には小学校でプログラミング教育が必修化し、英語は小学5・6年生では科目として追加され、よりグローバルな未来に向けて教育改革はさまざまな方向で動き出している。
一方スポーツに目を転じると、ラグビーW杯の成功、東京五輪開催と熱気に包まれている。
近年トレンドとして、eスポーツがデジタル世代に定着し、優勝賞金が1億円を超える世界的な大会もありプロ化も進んだ。
eスポーツは日本の「スポーツ」=「体を鍛える」から、「楽しむ」ものへとシフトチェンジに導き、概念自体を変えるかもしれないとも言われている。
また、スポーツ全体をビジネスとしてとらえると日本は世界に後れを取り、欧米が約50兆円市場に対して日本は約5兆円にとどまる。
この背景にはICTの活用レベルが低いことも上げられている。
スポーツの「見る」「する」「支える」ごとに親和性の高いICT技術が異なるが、マッチした技術を持つ企業の参画が伴えば、ビジネスチャンスは広がるだろう。
今後の教育やスポーツがどうなっていくのか。
セミナーを通じて様々なテーマを取り上げて、多様なアプローチに注目してもらいたい。