所管省庁
学校・教育・S
開催日
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2020年12月
No.15237
12月16日 (水)
13:30-15:30
学校法人電子学園　
理事長
多　忠貴 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費　1名 ： 33,500円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,500円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.15245
12月22日 (火)
13:30-15:30
株式会社三菱総合研究所　
科学・安全事業本部
主任研究員
山野　宏太郎 氏
株式会社三菱総合研究所
インフラビジネス研究本部
主席研究員
川口　荘介 氏
株式会社三菱総合研究所
インフラビジネス研究本部
主席研究員
西松　照生 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,420円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,420円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費込）
2021年1月
No.15277
1月18日 (月)
13:30-15:30
広島大学　理事・副学長(グローバル化戦略担当）　
アリゾナ州立大学組織　研究デザインセンター　グローバル・リサーチ・フェロー
内閣府　政策統括官（科学技術・イノベーション担当）付上席科学技術政策フェロー
渡邉 聡 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 ： 33,100円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,100円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.15278
1月26日 (火)
13:30-15:30
株式会社山下設計　
常務執行役員
プリンシパルアーキテクト　デザインラボ　室長
安田　俊也 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,990円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,990円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
2021年2月
No.15335
2月4日 (木)
13:30-15:30
公立大学法人奈良県立医科大学　
先端医学研究支援機構産学官連携推進センター
准教授　MBT研究所副所長
梅田 智広 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,420円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,420円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費込）
No.15336
2月5日 (金)
09:30-11:30
文部科学省　
初等中等教育局
情報教育・外国語教育課長
今井　裕一 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費１名 ： 33,410円 (資料代・消費税込) 【正規申込１名に付、同社より1名無料同行可（要登録）】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.15295
2月16日 (火)
13:30-15:30
茨城県　
産業戦略部　産業政策課
eスポーツ推進担当リーダー
小川 悟 氏
株式会社NTTe-Sports
代表取締役副社長
影澤　潤一 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,820円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,820円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費込）
学校・教育・Sportsセミナーの目的・特徴 
                        2021年、センター試験が廃止され、大学入学共通テストが実施される――。
教育改革へ向けて第一歩を歩み始めた中で、大学入学共通テストにおける英語の民間試験や国語・数学の記述式問題の導入が、正式に延期されることが決まり波紋を呼んでいる。
そういった改革の質への疑義が噴出する一方で、教育現場も様々な問題で揺れている。
動画配信を通じて拡散された教員間の暴力事件や、右肩下がりの小学校教員採用試験の受験者数、ブラック部活によって教員が疲弊する現場など、「教師の質と量」が危ぶまれる事態に。
いま教育の混乱や不信が世間に周知されつつある。
それでも改革は待ったなしだ。
2020年には小学校でプログラミング教育が必修化し、英語は小学５・６年生では科目として追加され、よりグローバルな未来に向けて教育改革はさまざまな方向で動き出している。
一方スポーツに目を転じると、ラグビーW杯の成功、東京五輪開催と熱気に包まれている。
近年トレンドとして、eスポーツがデジタル世代に定着し、優勝賞金が１億円を超える世界的な大会もありプロ化も進んだ。
eスポーツは日本の「スポーツ」＝「体を鍛える」から、「楽しむ」ものへとシフトチェンジに導き、概念自体を変えるかもしれないとも言われている。
また、スポーツ全体をビジネスとしてとらえると日本は世界に後れを取り、欧米が約50兆円市場に対して日本は約５兆円にとどまる。
この背景にはICTの活用レベルが低いことも上げられている。
スポーツの「見る」「する」「支える」ごとに親和性の高いICT技術が異なるが、マッチした技術を持つ企業の参画が伴えば、ビジネスチャンスは広がるだろう。
今後の教育やスポーツがどうなっていくのか。
セミナーを通じて様々なテーマを取り上げて、多様なアプローチに注目してもらいたい。