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2021年8月
No.15523
8月5日 (木)
13:30-15:30
有限責任あずさ監査法人 
スポーツビジネスCenter of Excellence (CoE)・パートナー 公認会計士
スポーツ庁「スタジアム・アリーナガイドライン策定ワーキンググループ」構成員
土屋 光輝 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,340円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,340円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15568
8月25日 (水)
16:30-18:30
有限責任監査法人トーマツ 
監査・保証事業本部 パブリックセクター・ヘルスケア事業部
パートナー
奥谷 恭子 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,790円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,790円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年9月
No.15610
9月8日 (水)
09:30-11:30
株式会社One Bright KOBE 
代表取締役
岩本 健太郎 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,370円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,370円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年10月
No.15641
10月1日 (金)
13:30-15:30
株式会社三上建築事務所 
代表取締役
益子 一彦 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,960円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,960円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15599
10月15日 (金)
13:30-15:30
みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社 
コンサルティング第2部社公アドバイザリー第2チーム
担当部長
小宮 一真 氏
みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
コンサルティング第2部社公アドバイザリー第1チーム
研究員
加藤 隆一 氏
みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
コンサルティング第2部社公アドバイザリー第1チーム
研究員
長谷川 薫 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,480円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,480円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年11月
No.15303
11月17日 (水)
13:30-15:30
ぴあ株式会社 
執行役員  
メディア・プロデュース本部 副本部長 兼 ライブ・エンタテインメント本部 副本部長
染谷 誓一 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,740円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,740円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
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学校・教育・Sportsセミナーの目的・特徴
                        2021年、センター試験が廃止され、大学入学共通テストが実施される――。
教育改革へ向けて第一歩を歩み始めた中で、大学入学共通テストにおける英語の民間試験や国語・数学の記述式問題の導入が、正式に延期されることが決まり波紋を呼んでいる。
そういった改革の質への疑義が噴出する一方で、教育現場も様々な問題で揺れている。
動画配信を通じて拡散された教員間の暴力事件や、右肩下がりの小学校教員採用試験の受験者数、ブラック部活によって教員が疲弊する現場など、「教師の質と量」が危ぶまれる事態に。
いま教育の混乱や不信が世間に周知されつつある。
それでも改革は待ったなしだ。
2020年には小学校でプログラミング教育が必修化し、英語は小学5・6年生では科目として追加され、よりグローバルな未来に向けて教育改革はさまざまな方向で動き出している。
一方スポーツに目を転じると、ラグビーW杯の成功、東京五輪開催と熱気に包まれている。
近年トレンドとして、eスポーツがデジタル世代に定着し、優勝賞金が1億円を超える世界的な大会もありプロ化も進んだ。
eスポーツは日本の「スポーツ」=「体を鍛える」から、「楽しむ」ものへとシフトチェンジに導き、概念自体を変えるかもしれないとも言われている。
また、スポーツ全体をビジネスとしてとらえると日本は世界に後れを取り、欧米が約50兆円市場に対して日本は約5兆円にとどまる。
この背景にはICTの活用レベルが低いことも上げられている。
スポーツの「見る」「する」「支える」ごとに親和性の高いICT技術が異なるが、マッチした技術を持つ企業の参画が伴えば、ビジネスチャンスは広がるだろう。
今後の教育やスポーツがどうなっていくのか。
セミナーを通じて様々なテーマを取り上げて、多様なアプローチに注目してもらいたい。