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2020年11月
No.15234
11月16日 (月)
09:30-11:30
日立造船株式会社 
執行役員
環境事業本部 営業統括部 海外営業統括
井部 隆 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,530円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,530円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15251
11月17日 (火)
16:30-18:30
国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO) 
材料・ナノテクノロジー部 バイオエコノミー推進室
室長
吉木 政行 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,360円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,360円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15194
11月24日 (火)
13:30-15:30
株式会社日本政策投資銀行 
設備投資研究所 主任研究員
経営企画部サステナビリティ経営室 参事役
松山 将之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,930円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,930円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
2020年12月
No.15162
12月1日 (火)
13:30-15:30
みずほ情報総研株式会社 
グローバルイノベーション&エネルギー部 グローバルイノベーションチーム
チーフコンサルタント
山本 麻紗子 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,350円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,350円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15219
12月2日 (水)
13:30-15:30
株式会社安井建築設計事務所 
大阪事務所
環境・設備部長
小林 陽一 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,680円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,680円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15239
12月3日 (木)
09:30-11:30
日揮ホールディングス株式会社 
常務執行役員
サステナビリティ協創部長
秋鹿 正敬 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,480円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,480円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15247
12月4日 (金)
09:30-11:30
株式会社三井物産戦略研究所 
技術・イノベーション情報部 コンシューマーイノベーション室
シニアプロジェクトマネージャー
小川 玲奈 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,400円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,400円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.15269
12月22日 (火)
09:30-11:30
環境省 
水・大気環境局 海洋環境室
室長補佐(統括)
飯野 暁 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,180円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2021年1月
No.15274
1月29日 (金)
13:30-15:30
株式会社日本総合研究所 
リサーチ・コンサルティング部門 通信メディア・ハイテク戦略グループ
研究員
藤居 枝里 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,130円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,130円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
環境省 関連セミナーの目的・特徴
                        地球温暖化防止において、国際機関や外国の行政機関と交渉・調整し、地球環境保全に関して政策を推進していく。
大気・水・土壌の環境保全や再生のため、大気汚染や水質汚濁の防止など、環境汚染による人の健康保護や自然環境面での生態系に対する保全活動に取り組む。
それとともに、騒音、振動、悪臭などの問題にも取り組んでいる。
また、除染や中間貯蔵施設の整備など、東京電力福島第一原子力発電所の事故による放射性物質汚染への対応や廃棄物のリユースやリサイクル推進も担う。セミナー企画にあたり、その施策の進捗を可能な限り調査研究し、推進する。