文部科学省関連
学校・教育・S
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2020年11月
No.15069
11月6日 (金)
13:30-15:30
株式会社徳岡設計　
代表取締役社長　（一級建築士　APECアーキテクト）
徳岡　浩二 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,380円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,380円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.14953
11月9日 (月)
13:30-15:30
芝浦工業大学　
学長
村上　雅人 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名： 33,640円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,640円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.15230
11月17日 (火)
09:30-11:30
株式会社日本総合研究所　
リサーチ・コンサルティング部門　地域・共創デザイングループ
シニアマネジャー
山崎　新太 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費　1名 ： 33,570円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,570円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.15221
11月27日 (金)
16:30-18:30
株式会社クニエ　
コンサルティング部門　ABPチーム
シニアコンサルタント
石黒　智也 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 ： 33,660円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,660円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費込）
2020年12月
No.15237
12月16日 (水)
13:30-15:30
学校法人電子学園　
理事長
多　忠貴 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費　1名 ： 33,500円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,500円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.15300
12月16日 (水)
16:30-18:30
北海道北広島市　
企画財政部 ボールパーク推進室
部長 (ボールパーク推進室長兼務）
川村　裕樹 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費１名 ： 33,770円 (資料代・消費税込) 【正規申込１名に付、同社より1名無料同行可（要登録）】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.15245
12月22日 (火)
13:30-15:30
株式会社三菱総合研究所　
科学・安全事業本部
主任研究員
山野　宏太郎 氏
株式会社三菱総合研究所
インフラビジネス研究本部
主席研究員
川口　荘介 氏
株式会社三菱総合研究所
インフラビジネス研究本部
主席研究員
西松　照生 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,420円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,420円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費込）
2021年1月
No.15277
1月18日 (月)
13:30-15:30
広島大学　
理事・副学長(グローバル化戦略担当）
渡邉 聡 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 ： 33,100円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,100円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
No.15278
1月26日 (火)
13:30-15:30
株式会社山下設計　
常務執行役員
プリンシパルアーキテクト　デザインラボ　室長
安田　俊也 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 ： 33,990円　（資料代・消費税込）
2名以降　28,990円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）
文部科学省 関連セミナーの目的・特徴 
                        教育・科学技術・スポーツ・文化の振興を図ることを担う行政機関。
主な業務は、心身ともに健康な国民の育成、科学技術の振興、国民の福祉向上、スポーツを通じて健康で豊かな生活を実現すること、文化芸術を大切にして、楽しむことで豊かな国民生活を手に入れること。
2001年の中央省庁再編で、文部省と総務省の外局として設立された科学技術庁が統合されて誕生した。
オリンピックの開催や著作権の保護なども文部科学省が担当している。セミナー企画にあたり、その施策の進捗を可能な限り調査研究し、推進する。