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2020年2月
No.14871
2月26日 (水)
13:30-15:30
九電みらいエナジー株式会社 
取締役 
事業企画本部長 兼 経営企画室担務
寺﨑 正勝 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,560円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,560円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年3月
No.14907
3月10日 (火)
09:30-11:30
東京ガス株式会社 
産業エネルギー事業部 水素ソリューショングループ
グループマネージャー
石倉 威文 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,200円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,200円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14933
3月12日 (木)
13:30-15:30
東京ガス株式会社 
エネルギーソリューション本部エネルギー企画部 
エネルギー企画グループマネージャー 兼 VPP推進グループマネージャー
清水 精太 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,840円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,840円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14940
3月12日 (木)
09:30-11:30
東京地下鉄株式会社 
鉄道本部 安全・技術部 次長 
安全・技術部 防災担当 課長
木暮 敏昭 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,770円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,770円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14931
3月13日 (金)
09:30-12:00
RAUL株式会社 
代表取締役社長
江田 健二 氏
NPO法人 日本住宅性能検査協会
理事
北村 稔和 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,860円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,860円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14947
3月13日 (金)
13:30-15:30
ホンダ商事株式会社       
代表取締役
不動産コンサルティング技能登録者・定借プランナー・宅地建物取引主任者・賃貸不動産経営管理士
本田 和之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,700円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,700円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14912
3月18日 (水)
14:00-16:00
日揮株式会社 
ウィンドパワープロジェクト事業部
事業部長
勝岡 洋一 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,150円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,150円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14928
3月19日 (木)
09:30-11:30
株式会社みずほ銀行 
産業調査部 自動車・機械チーム
調査役
豊福 亘 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,890円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,890円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14929
3月23日 (月)
13:30-15:30
東京電力ホールディングス株式会社  
技術戦略ユニット技術統括室技術戦略担当
兼 渉外・広報ユニット海外事業室
馬橋 義美津 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,880円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,880円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年4月
No.14944
4月13日 (月)
13:30-15:30
隈研吾建築都市設計事務所 
パートナー
名城 俊樹 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,730円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,730円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14988
4月16日 (木)
09:30-11:30
渋谷区 
副区長
澤田 伸 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,290円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14934
4月17日 (金)
09:30-11:30
九州電力株式会社 
執行役員
国際室長
西山 勝 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,830円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,830円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14932
4月21日 (火)
13:30-16:00
RAUL株式会社 
代表取締役社長
江田 健二 氏
株式会社I.T.I.
代表取締役社長
柏崎 和久 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,850円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,850円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14945
4月23日 (木)
13:30-15:30
デンマーク大使館 
上席商務官 ( エネルギー・環境分野担当)
田中 いずみ 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,720円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14974
4月24日 (金)
09:30-11:30
国土交通省 建築BIM環境整備部会 部会長 
芝浦工業大学 建築学部建築学部
教授
志手 一哉 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,430円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14949
4月27日 (月)
13:30-15:30
三菱商事株式会社 
船舶・宇宙航空機本部 船舶・海洋部
部長
勝山 泰宏 氏
セミナー参加費 ▶民間参加1名 : 33,680円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,680円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年5月
No.14930
5月8日 (金)
13:30-15:30
東京電力パワーグリッド株式会社 
工務部 変電技術担当部長 
スペシャリスト(変電設備設計・保全技術)兼 技術統括室国際規格調査グループ
塚尾 茂之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,870円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,870円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14961
5月25日 (月)
13:30-15:30
トヨタ自動車株式会社 
パワートレーンカンパニー FC基盤開発部 企画総括室 技術企画グループ
主幹
沼田 耕一 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,560円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,560円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14973
5月26日 (火)
13:30-15:30
九州電力株式会社 
総合研究所
副所長 兼 研究企画グループ長
角田 慎一郎 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,440円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,440円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年6月
No.14965
6月12日 (金)
13:30-15:30
株式会社竹中工務店 
設計本部 設計企画部
部長
能勢 浩三 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,520円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,520円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
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                        総務課   技術振興・大学連携推進課   研究開発課 基準認証政策課  国際標準課  国際電気標準課  環境政策課  資源循環経済課の8部局を擁し、重要な施策を担っている。各部局の任務は多岐に亘っている。各部局政策・施策の最新動向を可能な限り調査研究し、関係産業界のセミナーニーズに添うべく、その任務の遂行に邁進する。