検索条件のクリア
2021年12月
No.15778
12月22日 (水)
09:30-11:30
法務省 
出入国在留管理庁 政策課 
政策調整官
稲垣 貴裕 氏
セミナー参加費 ▶︎【会場 または ライブ配信受講】 ※セミナー終了3営業日後から4週間何度でもアーカイブもご視聴いただけます。 1名 : 33,490円(資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可】 ▶︎【アーカイブ配信受講のみ】 1名 : 33,490 円 (資料代・消費税込)
2022年1月
No.15767
1月13日 (木)
09:30-11:30
東京地下鉄株式会社 
経営企画本部企業価値創造部 
新規事業推進担当
森井 亮太 氏
セミナー参加費 ▶︎【会場 または ライブ配信受講】※当日ご参加の方限定ご講義のため、アーカイブ配信はございません。 1名 : 33,600円(資料代・消費税込)2名以降 28,600円 (社内・関連会社で同時お申込しみの場合)
No.15708
1月14日 (金)
09:30-11:30
アカデミック・リソース・ガイド株式会社 
代表取締役CEO
岡本 真 氏
セミナー参加費 ▶︎【会場 または ライブ配信受講】 ※セミナー終了3営業日後から4週間何度でもアーカイブもご視聴いただけます。 1名 : 33,290円(資料代・消費税込)2名以降 28,290円 (社内・関連会社で同時お申込しみの場合) ▶︎【アーカイブ配信受講のみ】 1名 : 33,290 円 (資料代・消費税込)
2022年3月
No.15840
3月11日 (金)
14:00-16:00
株式会社サンフレッチェ広島 
スタジアム総合戦略推進室長 
信江 雅美 氏
セミナー参加費 ▶︎【会場 または ライブ配信受講】 ※セミナー終了3営業日後から4週間何度でもアーカイブもご視聴いただけます。 1名 : 33,770円(資料代・消費税込)2名以降 28,770円 (社内・関連会社で同時お申込しみの場合) ▶︎【アーカイブ配信受講のみ】 1名 : 33,770 円 (資料代・消費税込)
アーカイブ配信(過去開催分)
No.15523
有限責任あずさ監査法人 
スポーツビジネスCenter of Excellence (CoE)・パートナー 公認会計士
スポーツ庁「スタジアム・アリーナガイドライン策定ワーキンググループ」構成員
土屋 光輝 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,340円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,340円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15568
有限責任監査法人トーマツ 
監査・保証事業本部 パブリックセクター・ヘルスケア事業部
パートナー
奥谷 恭子 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,790円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,790円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15610
株式会社One Bright KOBE 
代表取締役
岩本 健太郎 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,370円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,370円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15599
みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社 
コンサルティング第2部社公アドバイザリー第2チーム
担当部長
小宮 一真 氏
みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
コンサルティング第2部社公アドバイザリー第1チーム
研究員
加藤 隆一 氏
みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
コンサルティング第2部社公アドバイザリー第1チーム
研究員
長谷川 薫 氏
セミナー参加費 ▶︎民間参加費1名 : 33,480円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,480円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費 : 国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.15641
株式会社三上建築事務所 
代表取締役
益子 一彦 氏
セミナー参加費 ▶︎【会場 または ライブ配信受講】 ※セミナー終了3営業日後から4週間何度でもアーカイブもご視聴いただけます。 1名 : 33,960円(資料代・消費税込)2名以降 28,960円 (社内・関連会社で同時お申込しみの場合) ▶︎【アーカイブ配信受講のみ】 1名 : 33,960円 (資料代・消費税込)
学校・教育・Sportsセミナーの目的・特徴
                        2021年、センター試験が廃止され、大学入学共通テストが実施される――。
教育改革へ向けて第一歩を歩み始めた中で、大学入学共通テストにおける英語の民間試験や国語・数学の記述式問題の導入が、正式に延期されることが決まり波紋を呼んでいる。
そういった改革の質への疑義が噴出する一方で、教育現場も様々な問題で揺れている。
動画配信を通じて拡散された教員間の暴力事件や、右肩下がりの小学校教員採用試験の受験者数、ブラック部活によって教員が疲弊する現場など、「教師の質と量」が危ぶまれる事態に。
いま教育の混乱や不信が世間に周知されつつある。
それでも改革は待ったなしだ。
2020年には小学校でプログラミング教育が必修化し、英語は小学5・6年生では科目として追加され、よりグローバルな未来に向けて教育改革はさまざまな方向で動き出している。
一方スポーツに目を転じると、ラグビーW杯の成功、東京五輪開催と熱気に包まれている。
近年トレンドとして、eスポーツがデジタル世代に定着し、優勝賞金が1億円を超える世界的な大会もありプロ化も進んだ。
eスポーツは日本の「スポーツ」=「体を鍛える」から、「楽しむ」ものへとシフトチェンジに導き、概念自体を変えるかもしれないとも言われている。
また、スポーツ全体をビジネスとしてとらえると日本は世界に後れを取り、欧米が約50兆円市場に対して日本は約5兆円にとどまる。
この背景にはICTの活用レベルが低いことも上げられている。
スポーツの「見る」「する」「支える」ごとに親和性の高いICT技術が異なるが、マッチした技術を持つ企業の参画が伴えば、ビジネスチャンスは広がるだろう。
今後の教育やスポーツがどうなっていくのか。
セミナーを通じて様々なテーマを取り上げて、多様なアプローチに注目してもらいたい。