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2020年3月
No.14915
3月2日 (月)
13:30-16:00
TMI総合法律事務所 
日本国・カリフォルニア州
パートナー・弁護士
永田 幸洋 氏
TMI総合法律事務所
日本国・ニューヨーク州 弁護士
日本国・米国 公認会計士
吉岡 博之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,120円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,120円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14938
3月3日 (火)
09:30-11:30
有限責任あずさ監査法人 
スポーツビジネスCenter of Excellence (CoE)・パートナー 公認会計士
スポーツ庁「スタジアム・アリーナ推進官民連携協議会 スタジアム・アリーナ整備に係る資金調達手法・民間資金活用検討会」構成員 地域未来投資促進法に係る先進性評価委員
土屋 光輝 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,790円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,790円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14933
3月12日 (木)
13:30-15:30
東京ガス株式会社 
エネルギーソリューション本部エネルギー企画部 
エネルギー企画グループマネージャー 兼 VPP推進グループマネージャー
清水 精太 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,840円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,840円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14931
3月13日 (金)
09:30-12:00
RAUL株式会社 
代表取締役社長
江田 健二 氏
NPO法人 日本住宅性能検査協会
理事
北村 稔和 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,860円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,860円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14888
3月24日 (火)
13:30-15:30
株式会社大林組 
建築本部 iPDセンター 企画管理部/制作第二部
部長
本谷 淳 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,390円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,390円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14892
3月26日 (木)
13:30-15:30
西日本旅客鉄道株式会社 
総合企画本部 MaaS推進部
担当部長
竹澤 徹 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,350円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,350円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年4月
No.14944
4月13日 (月)
13:30-15:30
隈研吾建築都市設計事務所 
パートナー
名城 俊樹 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,730円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,730円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14926
4月15日 (水)
13:30-15:30
京浜急行電鉄株式会社 
新規事業企画室
主査
橋本 雄太 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,910円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,910円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14936
4月20日 (月)
13:30-15:30
一般社団法人ライフデータイニシアティブ 
代表理事 医学博士
内閣官房 健康・医療戦略推進本部 次世代医療ICT基盤協議会構成員 京都大学名誉教授・宮崎大学名誉教授
吉原 博幸 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,810円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,810円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14932
4月21日 (火)
13:30-16:00
RAUL株式会社 
代表取締役社長
江田 健二 氏
株式会社I.T.I.
代表取締役社長
柏崎 和久 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,850円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,850円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14974
4月24日 (金)
09:30-11:30
国土交通省 建築BIM環境整備部会 部会長 
芝浦工業大学 建築学部建築学部
教授
志手 一哉 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,430円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
2020年5月
No.14930
5月8日 (金)
13:30-15:30
東京電力パワーグリッド株式会社 
工務部 変電技術担当部長 
スペシャリスト(変電設備設計・保全技術)兼 技術統括室国際規格調査グループ
塚尾 茂之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,870円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,870円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14943
5月12日 (火)
13:30-15:30
東京都 
戦略政策情報推進本部ICT推進本部 
情報企画担当部長
荻原 聡 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,740円 (資料代・消費税込) 【正規申込1名に付、同社より1名無料同行可(要登録)】 ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14952
5月19日 (火)
13:30-15:30
株式会社梓設計 
アーキテクト部門 BASE03 
岩瀬 功樹 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,650円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,650円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14951
5月22日 (金)
14:00-16:00
九州旅客鉄道株式会社 
上席執行役員
鉄道事業本部副本部長 クルーズトレイン本部長 運輸部長
福永 嘉之 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,660円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,660円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14978
5月28日 (木)
09:30-11:30
日揮ホールディングス株式会社 
デジタル統括部長スタッフ
上田 義明 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費 1名 : 33,390円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,390円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
2020年6月
No.14957
6月9日 (火)
13:30-15:30
日本工営株式会社 
常務執行役員
コンサルタント海外事業本部長 事業本部長代理
西野 謙 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,600円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,600円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費込)
No.14965
6月12日 (金)
13:30-15:30
株式会社竹中工務店 
設計本部 設計企画部
部長
能勢 浩三 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,520円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,520円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
No.14967
6月17日 (水)
13:30-15:30
PwCコンサルティング合同会社 
パートナー 
早瀬 慶 氏
セミナー参加費 ▶民間参加費1名 : 33,500円 (資料代・消費税込)
2名以降 28,500円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合) ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)
IT・AI・ロボットセミナーの目的・特徴
                        急速な人口減、未知の超高齢社会、長引く経済の低成長と日本にはネガティブな実態が国を覆っている。
そんなピンチをチャンスに変える手段が、Society5.0だといわれている。
Society 5.0は、内閣府の第5期科学技術基本計画で「日本が目指すべき未来社会の姿」として提唱されたもの。
これまでの狩猟社会(Society1.0)、農耕社会(Society2.0)、工業社会(Society3.0)、情報社会(Society4.0)に続く、「サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する人間中心の社会」と定義づけている。
これまでの情報社会では、人がサイバー空間に存在するクラウドサービスにネット経由でアクセスして、情報やデータを入手し、分析を行ってきた(例えば、ナビ検索して目的地までのルートを表示させ運転するなど)。
Society 5.0では、現実空間のセンサーからの膨大な情報がサイバー空間に集積され、そのビッグデータをAIが解析し、その結果が人間に様々な形でフィードバックされる仕組み(例えば、環境情報などをセンサーが収集しながら車の自動運転を実現するなど)。
つまり、今までは、「人間」が情報を解析することで価値が生まれてきたものが、今後は人間の能力を超えた「AI」がビッグデータを解析し、その結果がロボットなどを通して人間にフィードバックされる。
Society5.0で実現する社会では、AIやIoTといったデジタル化の進展により、すべての人とモノがつながり、必要な知識や情報が共有される。
医療、農業、製造業などのビジネスから、少子高齢化や地方の過疎化などの社会課題まで、セミナーで紹介する課題や困難を克服するテクノロジーの事例は必見だ。